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- モアラーニング「エム」 -

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モアラーニング「エム」について

モチベーション、自信、不安、ストレス、緊張、ネガティブなどあらゆるメンタルの悩みを解決する。
「ビジネス向けメンタルトレーニング講座」完全版。

厚労省によると、メンタルが好調な場合はこのようなメリットが挙げられています。

- 営業成果up
- 自発性の向上
- 健康増進
- 自社ブランディング向上
- 顧客満足度、リピーター獲得率向上
- サービス開発およびアップデート能力向上
- 離職者・休職者の減少
- 優秀な人材獲得率up

参照：厚生労働省「労働経済の分析─人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について─」

なぜ企業が導入すべきなのか

企業の悩み

- メンタル不調な従業員が多く、休職や離職が発生している。
- ストレスチェックや産業医を導入しているが、改善できていない。
- 上司が部下のメンタルケアをできていない。
- もう一歩前進するための成長のきっかけを掴めない。

悩みの解決策

- メンタル強化により、休職者や離職者の減少が可能。
- 従業員がメンタル知識の習得をし、メンタルをセルフケアできるようになる。
- 部下のメンタル不調を「予防」「早期発見」として活用可能。
- メンタルトレーニングを通じて、殻を打ち破るきっかけを掴む。

モアラーニング「エム」の特徴

- メンタルの基本から応用まで「学ぶ」「考える」「行動する」を全て網羅。
- 多くの企業、学校、トップアスリートが実際に行っているコンテンツで、自分を鍛え上げる。
- 即日利用開始。いつでもどこでも視聴可能。
- 約30種類のメンタルスキルを網羅。

◎身につけられるメンタル(Acquire)
自信・自己効力感・決断力・モチベーション・やる気・行動力・コミュニケーション力・集中力・目標設定力・継続力・リーダーシップ力・イメージ力・リラクゼーション・健康・主体性・自立

◎克服できるメンタル(Overcome)
焦り・緊張・プレッシャー・ネガティブ・ストレス・切替・プライド・苦手意識・メンタルブロック・レッテル・孤独・失望・怒り

よくある質問

Q：エンジニアのような職種に対しても活用可能でしょうか。

エンジニアにも大変お勧めしております。とある日本の精神科医が、病みやすい職業として「3S:(先生、精神科医、システムエンジニア)」と定義しています。営業職や一般事務などは人間関係の問題を多く抱えますが、対人関係以外にもさまざまな要因でうつ症状を訴えるケースがあります。どんな職種でも呼ぼうという観点でメンタルトレーニング講座の受講をお勧めいたします。

Q：メンタル状況は上司次第で変わるものではないのでしょうか。

メンタルは生育歴や環境、遺伝などさまざまな影響を受けて構成されています。上司が正しい知識を理解した上で部下に接することで、より一層メンタル問題を解決する可能性を高めることが可能となります。メンタルトレーニングは一生もののスキルです。このスキルを身につけた上で、より良い影響を組織に与えることができるようになります。

Q：メンタルトレーニングはどれくらいで成長を感じることができますか？

前提として個人差はありますが、3~6ヶ月程度の継続が必要です。メンタルトレーニングはあくまでも「トレーニング」なので、継続しなければ効果は感じにくいです。本カリキュラムでは全30回に渡って聞いて終わりというようなものではなく、継続したトレーニングを行う環境を用意しているので、この点はご安心ください。

Q：eラーニングで受講後の宿題などは用意されているのでしょうか？

原則は各講座内で完結させられるように作業時間も設けているため、宿題などは用意しておりません。ただ、24時間常に意識することもメンタルトレーニングでは求められるため、日頃の意識からメンタルを向き合うということは行っていただきます。

Q：eラーニングの導入において助成金の活用は可能なのでしょうか？

可能です。ただし条件もあるため、実際に貴社が対象になるかどうかは各助成金のガイドラインを参考にご確認ください。

Q：メンタルトレーニングとメンタルコーチングの違いはなんですか？

簡単にいうと「教える」か「教えない」かの違いがあります。メンタルコーチングは指導することはせず、さまざまなアプローチを通して無意識から引き出して気付きを与えていきます。一方、メンタルトレーニングは直接的にメンタル指導を行い、メンタルを鍛え上げることを目的としています。どちらも目標達成するために使われますが、アプローチ方法が異なるというのがポイントです。

費用

※費用は全て税込表示です。
※受講期間は、開始日から1年間です。

◆人材開発支援助成金（事業展開等リスキング支援コース）

本講座は、一定条件を満たすことで、人材開発支援助成金（事業展開等リスキング支援コース）により助成を受けることが可能です。

◆支給対象

◆対象者
　　事業主：雇用保険適用事業所の事業主
　　労働者：雇用保険被保険者
◆訓練
　　① 訓練時間数が10時間以上であること
　　② OFF-JT（企業の事業活動と区別して行われる訓練）であること
　　③ 職務に関連した訓練で、以下のいずれかに該当する訓練であること

i. 企業において事業展開を行うにあたり、新たな分野で必要となる専門的な知識および技能の習得をさせるための訓練
ii. 事業展開は行わないが、事業主において企業内のデジタル・デジタルトランスフォーメーション（DX）化やグリーン・カーボンニュートラル化を進めるにあたり、これに関連する業務に従事させる上で必要となる専門的な知識及び技能の習得をさせるための訓練

◆助成率・助成額

詳しくは、『 「事業展開等リスキリング支援コース」のご案内』をご確認ください。

人材開発支援助成金（事業展開等リスキング支援コース）
申請の流れ

◆ 「事業展開等リスキリング支援コース」のご案内

◆人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）の
申請に必要となる書類一覧

◆申請様式のダウンロード

◆支給要領

◆申請の流れ

1.事業内職業能力開発計画の作成

2.訓練実施計画届の提出（労働局）
　　訓練実施計画届・年間職業能力開発計画（様式第1号）
　　事業展開等実施計画（様式第2号）
　　対象者一覧（様式第４-1号）
　　人材開発支援助成金　事前確認書（様式第11号）
　　全社で常時雇用する従業員数がわかる書類
　　訓練対象者が雇用保険被保険者だと確認できる書類
　　OFF-JTの実施内容を確認できる書類
　　訓練にかかる教育訓練機関への申込書、契約書など

3.従業員に対し訓練等を実施する

4.支給申請書を労働局に提出する
　　支給要件確認申立書（共通要領様式第1号）
　　支払方法・受取人住所届
　　人材開発支援助成金 支給申請書（様式第5号）
　　賃金助成の内訳（様式第6号）
　　経費助成の内訳（様式第7-1号）
　　OFF-JT実施状況報告書（様式第9号）
　　事業主による訓練経費の全額負担が確認できる書類
　　訓練期間中の賃金支払が確認できる書類
　　訓練期間中の所定労働日・労働時間がわかる書類
　　訓練期間中の対象者の出勤状況・出退勤時刻を確認するための書類

※自社内での申請が難しい場合は社会保険労務士へ申請代行依頼をお願いいたします。